10月22日・23日に栃木県で開催された「第37回全国介護老人保健施設大会」に参加し、
グループからは、博寿苑・地域包括連携室が2つの研究演題を発表しました。

〇暮らしを知り、支援につなげる
　１つ⽬の研究「⽼健リハミドルにおける⼊所前情報と⽀援内容との関連」では、⼊所前の情報収集や共有が、在宅⽣活⽀援の成果にどのような影響を与えるかを検討しました。
調査の結果、本人や家族から聞き取った希望やニーズは⽀援⽅針に反映されやすい⼀⽅、⽇常⽣活で抱える課題や、その背景・これまでの経緯については、⼗分に把握・反映できていない事例があることが分かりました。
⼊所中に⾝体機能や動作能⼒が改善しても、⽣活課題そのものが残る場合があります。
こうした課題を解決するためには入所前から具体的な情報を収集し、本⼈・家族のニーズや⽣活課題をチーム内で共有することが重要です。さらに、把握した課題を⽀援計画に反映し、実際の⽀援内容と照らし合わせながら評価していく必要があると考えました。

〇暮らしを支える入所支援
　２つ⽬の研究「⽼健における⽣活課題に応じた在宅療養⽀援プロセス」では、６０分以上のリハビリテーションを提供した利⽤者７名を対象に、⼊所前の⽣活課題、⽀援チームの⽬標・⽅針、実際の⽀援内容、退所後の⽣活の変化を調査しました。
　その結果、各専⾨職がそれぞれの専⾨性を⽣かした⽀援を⾏っていても、⽣活課題の意味や解決すべき優先課題がチーム全体で⼗分に共有されず、⽬標や⽀援内容、評価にずれが⽣じる事例があることが分かりました。
利用者の望む⽣活を実現するためには、各職種が個別に⽀援を⾏うだけでなく、⽣活課題を解決する⽬的や⽀援の⽅向性をチーム全体で共有することが⽋かせません。そのためには、職種間の調整役となるコーディネート機能を強化し、⽀援の実施後も⽣活の変化や本⼈の満⾜度を振り返り、⽀援の成果を評価することが重要です。

〇本人が望む暮らしの実現
　２つの演題から見えてきたのは、「利用者の⽣活課題を把握して、課題の解決に向けて⽀援をする」だけでは望む暮らしの実現には⾄らない点です。リハビリテーションの成果と、施設内の動作能⼒に⽬がいきがちであることを⾃覚し、ご本⼈が望むくらしを実現するために「どう暮らしてきたか」「どう暮らしていきたいか」に思いをはせること、そして、その⾔葉の持つ「意味」を多職種間で共有し、⽀援に組み⼊れることが重要です。
　⼤会では、⽀援のPDCAサイクルに着⽬した演題は⾒られず、座⻑からも興味深い取り組みとの講評をいただきました。
今後は、今回の研究で得られた知⾒を⽇々の実践に活かし、⼊所前の情報収集から⽀援計画の⽴案、実施、評価までを丁寧につないでいくことに努めます。また、カンファレンスに限らず、⽇常業務の中でも積極的に情報を共有し、多職種が同じ⽬標に向かって連携できる体制を整えていきます。
　これからも利⽤者⼀⼈ひとりの思いや⽣活背景に寄り添い、住み慣れた⾃宅での暮らしを⽀えます。⽣活の場をつなぐ在宅復帰・在宅療養⽀援のさらなる充実を⽬指します。

〇今後の展望
　ご利用者一人ひとりの“望み・願い”を実現すべく、超強化型老健としての新たな価値創出につなげていきます。今回の発表を第一歩として、実践と分析を重ねながら、QOLや満足度向上と、「暮らしを支える」リハビリプログラムの開発を進めます。